累計10万本--MS、廉価版Windowsの販売数を初めて発表 - CNET Japan
Microsoftはここ数ヶ月のあいだに、より多くの国々でWindows XP Starter Editionを販売するようになっている。Windows XPのベーシック版にあたる同OSは、新型PCにバンドルされる形で販売されている。同社はまずタイ、マレーシア、インドネシアの各国で同OSの販売プログラムを開始し、その後インド、ブラジル、メキシコやスペイン語を使用するラテンアメリカの各国にもこれを拡大している。
機能制限版のXPの売行きが10万本(OEM供給数)という事で通常版に比べて大分少ないんじゃないかなと思うところではありますが、このStarter Editionの機能から考えれば十分売れてるんじゃないかなとも思うわけです。正直いってこのバージョンは価格がいくら安いとはいえあまりにもショボすぎるわけですが、それでも安い本体にバンドルして売ればそれなりに売れるという事は証明されたわけです。cnetの同記事にはオープンソースのOSとAppleのMacがMSにとって脅威であると伸べられていますが、MacはiPodのおかげか最近のPCユーザーの中でも知名度を伸ばしており、それが少なからずPC本体の売上げに貢献しているという見方のようです。OSSのOSの方はというと、MSが脅威と考えている分野がエンタープライズですとか組み込み系の分野に限った範囲であって、デスクトップ用OSとして意識しているかという点は微妙です。日本国内ではまだ少ないものの、海外ではデスクトップ用OSとしてノートPC等々にLinuxがOEM供給されるケースも増えつつあり、そのあたりの事を言っているのかもしれませんが絶対数が少ないのとデスクトップ用OSとしての知名度ではMacよりは劣るはずですから実際脅威に値するかと言えば「NO」であると思います。
まあ、とりあえず我々はこの制限版XPに触れる機会はまずないでしょうし、起動できるアプリの数が一桁台のOSなんかあえて触れたいと思わないです。こういうとまた角が立つかもしれませんが、WindowsはいつまでたってもマルチタスクなOSとしての出来は悪く、遅いデバイスへのIOが頻発すると他の処理に影響が出たり固まってるんじゃないかと思うほど反応が鈍くなったりするので、例えば「このOSでは同時に5つ以上の処理は出来ません！」と宣言しちゃった方がユーザーにとってわかり易いし、そういう前提であれば無茶をさせようという気にもならないので、制限つきの方がいいんかなぁと思いはじめてます。
